NSCAジャパン研究助成
NSCAジャパンでは、ストレングス＆コンディショニング（S＆C）分野に関する仮説・理論の形成や新しい知見を得るための基礎研究、理論・概念の実用化や新たな応用方法を探索する応用研究、および専門職の実践活動による現場からの貴重な情報や特定の少数の事例を基にした事例研究に対する助成を行います。
NSCAの理念である『研究と現場の橋渡し』を具現化し、S＆C分野の発展と社会的な専門性を高めるためには、研究を通してS＆Cに関する知識を発展させること、現場と研究の2つの情報源からの知識を統合し、正確かつ利用できる情報をS＆Cに関わる多くの専門分野間でシェアすることが必要だと考えます。
研究助成をご希望の方は応募要項にしたがってご応募ください。
応募要項
1．助成の趣旨
ストレングス&コンディショニング（以下「S&C」）に関する諸研究に対し助成を行い、研究に裏付けられたS&Cに関する知識を普及させ、日本におけるS&Cの発展に寄与する。
2．助成対象
S&Cの現場指導に役立つ調査・研究を対象とします。
※ただし、特定の個人あるいは団体の利益相反に関するものは除く。
※ただし、助成対象について事前に倫理委員会の承認を得るものとする。
3．応募資格
以下のどちらかに該当する者とします。
- NSCAジャパン会員
- 日本国内の大学やその他の研究機関に所属する研究者
※ただし、同テーマ、内容で他の助成を受けているものは除く。
※前年度助成金受給者（研究代表者と共同研究者）は除く。
4．応募方法
- 申請書をメールにて提出してください。
申請書ダウンロード
送付先
NSCAジャパン事務局 教育・研究担当宛
E-mail：educa@nsca-japan.or.jp
- 申請期間は、2023年7月1日～2023年7月31日とします。
- 申請書提出後、1週間を目途に事務局よりメールにてご連絡申し上げます。1週間経ってもメールが届かない場合には、お手数ですが事務局（04-7197-2064）までご連絡ください。
- 申請書に不備がある場合、審査されない場合があります。
- 提出した書類データは採否に関わらず返却いたしません。
5．助成の決定
NSCAジャパン理事会にて、提出された申請書の審査を行い、助成の可否を決定します。
申請者には電子メールまたは郵送にて、2023年9月内（予定）に審査結果の通知を行います。
6．助成額
- 総額120万円、1件上限50万円
- 採択は4件程度
7．助成期間
助成金贈呈後から1年
8．助成金贈呈
助成金は、結果通知後1ヶ月以内にお支払いいたします。
9．助成金の使途
助成金は、研究の実施に直接必要な経費とし、次の費目に振り分けて申請書に記載してください。なお、備品費については、見積書を申請書に添付してください。また、研究機関への間接経費／オーバーヘッドは認めておりません。
- 備品費…研究を遂行するための機材、用具等の調達に必要な経費。なお、パソコン、デジタルカメラ（ビデオ含む）の電子機器および周辺機器、あるいは本来は所属機関で備えるべき設備備品等の購入費は除く。
- 消耗品費…研究を遂行するための各種材料、部品等の調達に必要な経費。
- 人件費…研究補助員の人件費。
- 旅費…研究を遂行するために行う調査、打合せ、学会発表等に必要となる研究者の旅費。なお、学会参加のための旅費及び登録費は、助成を受ける期間内に当該研究成果について本人が発表する場合のみ対象とする。
- 諸経費…研究遂行に必要となる上記以外の経費。通信費、運搬費、資料購入費など。飲食代は除く。
10．受給者の責務
- 違反行為があった場合は、助成金の返還請求を行う場合があります。
- 助成期間終了後1ヵ月以内に、必ず助成研究報告書（投稿の手引きを参考に作成してください）および会計報告書（各費用の領収書原本を必ず添付いただきます）を提出していただきます。なお、予期しなかった研究進捗の遅延があった場合には、申請により、助成期間の延長（1年間）が認められる場合があります。また受給者に出産・育児・被災・療養などの個人的な事情が生じた場合には、個別に対応いたします。ご事情が生じた場合には、事務局までご連絡ください。
- 助成研究内容・報告書は当法人HP、機関誌で公表します（ただし、公開に差し障りがある場合にはご相談ください）。
- 研究成果は、NSCAジャパンカンファレンスにおいてポスター発表または口頭発表をしていただくことが望まれます。
- 助成を受けた研究を外部に対して発表する場合は、研究費の一部についてNSCAジャパン研究助成から助成を受けたことを明示してください。
- 非会員はNSCAジャパン機関誌もしくはJournal of Strength and Conditioning Research（米国NSCA論文集）への投稿が義務付けられます。
- 申請内容および助成金の使途について、やむを得ない場合を除いて原則変更は認めません。
11．個人情報の取扱い
申請書に含まれる個人情報は、本研究助成事業の業務遂行上必要な範囲内で利用し、それ以外の目的で利用したり、外部に提供したりすることはありません。
